目的に応えるトータルコンサルティング

あなたの目的をお選び下さい

• 土壌汚染対策法（第3条・4条調査）
• 地方条例
• 自主調査（土地売却）
• デュー・ディリジェンス（土地買収監査）
• ISO14000シリーズ（サイトアセスメント）
• リスクコミュニケーション（行政報告・住民説明）

DOWAエコシステムの提案する調査

違い（1）経験に基づく汚染土壌の絞り込み

土壌汚染対策法では、土地利用や土壌汚染の状況、措置実施者の経理的及び技術的能力を考慮しつつ、 汚染土壌の存在する範囲（平面範囲、又は汚染土壌の深さ）を的確に確認することを認めています。

そのため、DOWAエコシステムでは収集した公的・私的資料を、今まで蓄積した経験※（調査・浄化）から読みとり、 取り残しのない必要最低限の要浄化土量となるように詳細調査を提案します。この差がトータルコストの減少につながります。

違い（2） 報告書の品質

調査結果を土質調査の結果（柱状図や断面図）や分析結果をまとめただけのものとお思いでしょうか？ 調査報告書は、会社のその後の方向性を決める資料ともなります。また土地売買の際の重要な説明資料にもなります。

そのため、DOWAエコシステムでは、報告書を非常に重要なものとして取り扱っております。 その性質上から理論的かつ分かり易い内容にすることに努めており、 クライアント様から“上司や土地の取引先にも説明しやすい”とご好評をいただいております。

違い（3） 調査の目的を見誤らないこと

地球環境を考えれば、“とにかく完璧に現在保有している土地と地下水をきれいにする”という目的もありえますが、 浄化コストや現在の土地の利用状況を考えれば、やはり目的をきちんと整理することが現実的な成果を上げるための出発点になります。 元々、汚染の可能性の少ない土地を低コストで評価するのか、土地売買のため工場跡地を調査するのか、 ISO14000シリーズに係わる業務なのか・・・土壌浄化に限らず、まず大切なことは自らの要求品質を明快に認識していることです。

DOWAエコシステムは、その目的にあった選択肢とソリューションをお客さまにお届けします。

グローバル環境サービス

土壌汚染分野においては、土地取得や企業買収、工場の撤退といった機会に必要な調査を各国の実状に合わせた方法で実施する他、 系統的なフェーズ1～2調査によってリスクの低減を図ります。

国際基準に準拠した調査の実施

フェーズ1、フェーズ2調査は、米国材料試験規格であるASTMのE 1527、E 1528に準拠して実施することができます。 本規格は国際的にも認知されているものです。

リスク評価や浄化目標の検討は、米国のRBCA（Risk Based Corrective Action, リスクベース是正措置、ASTM E 1739）を基礎とした国際的に通用するアプローチで行います。 レポーティングも英文、邦文の両方に対応し、この分野における先駆的な外資系企業のニーズにも対応しています。

サイト調査での作業には米国労働安全基準局（OSHA）の資格取得者を配置するなど、調査中の作業者の安全および周辺の環境にも十分な配慮を行っています。